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エンジニア転職の年収アップ|上がる3つの型と5ステップ

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執筆者: Offers Magazine 編集部・株式会社overflow
エンジニア転職の年収アップ|上がる3つの型と5ステップ

転職で年収を上げたエンジニアの話はよく耳にします。ただ、同じように転職しても年収が上がった人と変わらなかった人がいて、その差は個人の体験談を読むだけでは見えてきません。

厚生労働省の最新の転職者実態調査では、情報通信業の事業所に転職した人の半数を超える人が、前の勤め先より賃金を増やしていました。賃金が上がった転職を、統計と求人の年収帯をもとに編集部で整理すると、経験を積んでから同じ職種で移る、担える技術の範囲が広い状態で移る、転職先でリーダーやマネジメントの役割を担う、の3つの型になります。

調査と執筆は、エンジニア・PdM などの IT プロダクト職の転職サービス Offers の Offers Magazine 編集部が担当しました。

O
執筆者

株式会社overflow

Offers Magazine 編集部

Offers Magazine 編集部は、株式会社overflow が運営する転職サービス Offers の編集チームです。エンジニア・PdM・AI人材のキャリア・年収・転職活動に役立つ情報を届けています。

情報通信業の転職者の55.4%は賃金が増えている

厚生労働省「令和7年転職者実態調査」によると、情報通信業の事業所に転職した人のうち、前の勤め先より1か月あたりの賃金が「増加した」人は55.4%でした。3割以上増えた人も16.7%います。産業計では増加が42.2%、減少が36.0%なので、情報通信業は転職で賃金が上がった人の割合が高い産業です。

転職先の産業

賃金が増加

うち3割以上の増加

変わらない

減少

情報通信業

55.4%

16.7%

15.1%

29.5%

産業計

42.2%

9.4%

20.9%

36.0%

出所: 厚生労働省「令和7年転職者実態調査 個人票 第16表」(2026年9月25日公表・性別計)。

ここでの転職者は、2024年10月1日から2025年9月30日の間に今の勤め先にフルタイムで入社し、その前の1年間に別の会社で働いていた人です。

裏を返すと、情報通信業でも29.5%の人は賃金が下がっています。転職すれば誰でも上がるわけではなく、どんな転職だったかで結果が分かれるということです。

採用する側の意欲も高い水準にあります。同じ調査の「令和7年転職者実態調査の概況」では、今後3年間に転職者を採用する予定がある事業所は情報通信業で72.6%と、産業別で最も高い割合でした。

IT・デジタル職種への転職者の賃金の変化と、統計の年収換算の詳しい読み方は「エンジニア転職の年収|上がる人の条件と求人の年収帯」で扱いました。

年収が上がったエンジニアの転職に共通する3つの型

年収が上がった転職の型を、厚生労働省の統計と Offers の求人の年収帯をもとに整理すると、同じ職種で経験を積んでから動く型1、受け持てる工程が広い状態で動く型2、転職先で係長・課長のようにチームを率いる立場に就く型3の3つです。型2と型3は統計で賃金が上がった人の割合が高い区分に該当し、型1と型3は求人で提示年収の水準が高い側に入っていました。

個人の転職事例は、年齢・技術・前職の年収の組み合わせが人ごとに違い、そのまま自分に当てはめるのは難しいものです。型に分けて見ると、自分がどれに近いか、次に何を積めばよいかを考えやすくなります。

型1 実務経験を一通り積んでから同じ職種で移る

同じ職種で実務経験を積んでから移る型は、求人の年収帯に表れています。Offers に掲載された正社員のエンジニア求人を必須条件の経験年数で分けると、「1〜2年以上」を求める求人の上限の中央値は800万円、「3年以上」は975万円、「4年以上」は1,000万円で、求める経験年数が長い求人ほど提示年収が高くなっていました。

必須条件の経験年数

求人数

下限の中央値

上限の中央値

上限1,000万円以上

1〜2年以上

356件

450万円

800万円

25.0%

3年以上

380件

540万円

975万円

48.7%

4年以上

166件

650万円

1,000万円

62.7%

全体(記載なしを含む)

1,740件

500万円

900万円

44.2%

出所: Offers(株式会社overflow)調べ・他社の求人をまとめて載せる2アカウントを含めた、年収の下限と上限を記載した正社員のエンジニア求人 n=1,740・2022年3月〜2026年10月公開。

経験年数と転職後の賃金の関係を統計で見ると、求人の年収帯とは違う形が出ます。厚生労働省の「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査事業」調査報告書(令和6年3月)は、5年以内に IT・デジタル職種へ転職した人について、今の職種での経験年数が長くなるほど賃金上昇者の割合は減り、特に経験20年以降で大きく減るとまとめています。型1の根拠は求人の年収帯の側にあり、統計からは、経験20年を過ぎると転職で賃金が上がった人の割合が大きく下がる点を押さえておくのが妥当です。

出所: 厚生労働省「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査事業 調査報告書」(令和6年3月)。

経験年数の区分ごとの値は「エンジニア転職の年収|上がる人の条件と求人の年収帯」、求人の経験年数ごとの読み方は「エンジニア4年目の年収:経験年数別の求人と統計」で扱いました。いまの経験年数で応募できる求人の年収帯を必須条件と並べて見るなら、Offers Jobs のエンジニアの求人一覧が手早い入口です。

型2 担える技術の範囲が広い状態で移る

調査時点の ITスキルレベルが高い人ほど、転職で賃金が上がった人の割合は高くなっています。厚生労働省の同じ調査報告書で、5年以内に IT・デジタル職種へ転職した人を ITスキルレベル別に見ると、賃金上昇者の割合はレベル5以上で71%、レベル1〜2で39%でした。

この区分は転職したあと、調査に答えた時点のレベルで分けたものです。型2は「範囲を広げれば上がる」と言い切るより、「広い範囲を担える人に、転職で賃金が上がった人が多かった」と読むのが統計に合った読み方です。レベルごとの値は、型1で挙げた記事に一覧があります。

応募書類や面談で伝わるのは、レベルの名前より、どの工程を自分の判断で進めたかです。実装だけを受け持った案件と、設計の方針・使う技術・障害の原因の切り分けまで自分で決めた案件を分けて書けると、担える範囲の広さが採用する側に伝わります。

同じ経験年数でも、受け持った工程が多い人ほど型2に近い位置です。今の職場で設計やレビューを引き受けておくと、職務経歴書に書ける範囲が増えます。

型3 転職先でリーダーやマネジメントの役割を担う

転職先で係長・課長相当の役職に就いている人は、役職の無い人より賃金が増えた人の割合が高くなっています。厚生労働省「令和7年転職者実態調査」では、転職後の役職が係長相当職の人の55.5%、課長相当職の人の52.8%が賃金を増やし、役職の無い人は41.3%でした。

転職後の役職

賃金が増加

うち3割以上の増加

減少

係長相当職

55.5%

11.2%

26.3%

課長相当職

52.8%

17.3%

32.1%

部長相当職以上

34.3%

11.9%

46.4%

役職無し

41.3%

8.9%

36.3%

出所: 厚生労働省「令和7年転職者実態調査 個人票 第16表」(2026年9月25日公表・産業計・性別計)。

この表は産業を区切らない値で、役職は転職後の勤め先での役職です。部長相当職以上の人は減少が増加を上回っており、役職が上がるほど上がるとは限りません。転職先でチームを率いる係長・課長相当の立場にいる人に、賃金が増えた人が多かったと読むのが妥当です。

求人の側でも、マネジメントや製品の責任を担う職種は提示年収が高めです。Offers に掲載された正社員求人のうち、題名にエンジニアリングマネージャー(EM)を掲げる求人は、提示年収の下限の中央値が725万円、上限の中央値が1,200万円でした(Offers(株式会社overflow)調べ・EM 系の正社員求人 n=58・2022年11月〜2026年10月公開)。

プロダクトマネージャー(PdM)・プロダクトオーナー(PO)系の求人は、下限の中央値が600万円、上限の中央値が1,000万円です(Offers(株式会社overflow)調べ・題名がプロダクトマネージャー・プロダクトオーナー系で年収の下限と上限を記載した正社員求人 n=103・2022年3月〜2026年9月公開)。

エンジニア求人全体の下限500万円・上限900万円と比べると、どちらも高い位置にあります。集計の時点と対象が違うため、差の大きさではなく水準の目安として読んでください。

EM の求人が求める経験は「エンジニアリングマネージャーの年収|統計と求人で見る相場」、PdM・PO の役割と年収は「プロダクトオーナーとは|役割・PdMとの違い・年収」で詳しく取り上げました。

年収アップの転職を成功させる5つのステップ

年収を上げる転職は、自分の年収を統計と求人に並べる、経験と担った範囲を職務経歴書に書く、求人の必須条件と年収の幅で応募先を選ぶ、面談で年収の幅のどこに入るかを確かめる、内定後に提示額と条件を話し合う、の5つのステップで進めます。採用する側は経験を見て賃金を決めているため、3つの型のどれに該当するかを相手に伝わる形にすることが、どのステップでも中心になります。

転職活動全体の流れは「エンジニアが転職を成功させる方法と6つのステップ」にまとめました。

ステップ1 自分の年収を統計と求人の年収帯に並べる

最初に、今の年収が相場のどこにあるかを確かめます。比べる先は、上の表の経験年数別の求人の下限と上限の中央値と、自分が目指す役割の求人の年収帯です。

今の年収が、経験年数の近い求人の下限の中央値に届いていなければ、同じ職種のまま型1で移っても上がる余地を見込みやすい位置です。上限の中央値に近いか超えているなら、額の比較だけで選ばず、型2や型3のように任される工程や役割が今より広がる求人を候補に入れると、入社後の年収の伸びまで見据えた選び方になります。

ステップ2 経験と担った範囲を職務経歴書に書く

採用する側が転職者の賃金を決めるときに最も見ているのは、資格よりも経験です。厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」の表5では、転職者の賃金を決めるときに「これまでの経験・能力・知識」を考慮した事業所が、情報通信業で81.3%でした。「免許・資格」を考慮した事業所は15.1%です。

出所: 厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」(2026年9月25日公表・表5)。

同じ表で、情報通信業では「前職の賃金」を考慮した事業所も50.7%ありました。前職の年収は提示額の土台になりやすいため、ステップ1で確かめた相場との差を、経験の中身で説明できるようにしておきます。

職務経歴書の軸は、案件ごとの「自分が決めたこと」です。設計で受け持った範囲、技術の選び方や障害の原因の切り分けで下した判断、チームの中で受け持った役割の3点を並べておくと、型2・型3のどちらに近いかを読み手がつかみやすくなります。資格は、その経験を裏付ける材料として添える位置づけです。書き方は「エンジニアの職務経歴書で差をつける書き方とAI経験の例」で扱いました。

ステップ3 求人の必須条件と年収の幅から応募先を選ぶ

応募先は、提示年収の上限だけでなく、必須条件と業務内容で選びます。求人の提示年収は下限から上限まで幅を持ち、入社時の額がその幅のどこに入るかは、必須条件や担う工程に対する経験の評価で変わるからです。

必須条件に書かれた経験年数や担う範囲が今の自分に合い、さらに一つ上の役割まで任される求人は、型2・型3の転職につながりやすい候補です。反対に、上限が高くても必須条件の多くを満たせない求人では、提示額が下限の近くになることもあります。

必須条件と年収の幅を並べて比べるときは、Offers Jobs のエンジニアの求人一覧が使えます。気になる求人を開き、必須条件の経験年数と担う工程が今の自分とどれだけ重なるか、年収の幅のどのあたりに入りそうかを見てから応募先を絞ってください。

ステップ4 面談で年収の幅のどこに入るかを確かめる

選考に進む前のカジュアル面談や一次面接の時点で、求人の年収の幅のどこに自分が当たりそうかを確かめておくと、内定後のずれが小さくなります。評価の軸が経験年数なのか、担う範囲なのか、役職なのかを聞けば、ステップ2で書いた経験のどこを強く伝えればよいかも分かります。

聞き方の例は「カジュアル面談の年収の聞き方|求人の年収帯の読み方」にまとめました。

ステップ5 内定後に提示額と条件を話し合う

内定の通知を受けたら、提示額だけでなく、役割・評価の時期・働き方を合わせて確かめます。提示額に開きがあるときは、ステップ1の相場とステップ2の経験を根拠に、希望額とその理由を伝えます。

年収の伸びは入社時の提示額だけで決まりません。入社後に任される役割と評価の時期が、次の昇給や次の転職の年収を左右します。リモートワークの有無や残業の見込みも、年収と並べて比べておきたい条件です。話し合いの進め方は「エンジニアの転職の給与交渉|タイミングと進め方」にまとめました。

転職で年収が上がりにくくなる条件

統計の区分で見ると、転職で賃金が上がった人の割合が低かったのは、調査時点の ITスキルレベルが低い人、今の職種での経験が20年以上の人、転職後の役職が部長相当職以上の人の3つが代表的です。

厚生労働省の調査報告書では、ITスキルレベル1〜2の人の賃金上昇者は39%で、今の職種での経験が20年以上の区分でも38〜53%にとどまりました。転職者実態調査では、転職後の役職が部長相当職以上の人は産業計で46.4%が賃金を減らしています。

今の年収がすでに相場の上側にある人が同じ役割のまま移ると、上がる幅は小さくなりがちです。その場合は、年収の額より、扱う技術の領域や任される範囲がどう変わるかで求人を比べる方が、長く年収を伸ばせる転職になります。

エンジニアが転職で年収アップするための要点

厚生労働省「令和7年転職者実態調査」で見ると、転職先が情報通信業だった人の55.4%が賃金を増やしました。賃金が上がった人の割合が高かったのは、厚生労働省の IT・デジタル人材の調査報告書では調査時点の ITスキルレベルが高い人、転職者実態調査では転職先で係長・課長相当の役職に就いている人でした。求人の側では、求める経験年数が長い求人ほど提示年収が高くなっています。

採用する側は経験・能力・知識を見て転職者の賃金を決めているため、職務経歴書と面談で担った範囲を具体的に示すことが、提示額を上げる根拠になります。自分の年収を統計と求人の年収帯に並べ、どの型で上げるかを決めてから応募先を選んでください。

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