ITディレクター・テクニカルディレクターの年収相場

ITディレクター（Web・アプリ・業務システムの開発をまとめるディレクターや、技術面の判断に責任を持つテクニカルディレクター）の年収は、職種そのものの公的統計が無いため、仕事が近い統計の区分と、企業が求人に書く提示年収の2つで確かめるのが確実です。

Offers に掲載された開発・Web のディレクターの正社員求人は年収の幅が広く、ディレクションの経験年数やチームを率いた経験、技術の理解といった必須条件の書き方も求人ごとに違います。テクニカルディレクター（CTO候補）の求人1件は、上限が1,800万円です。

ITディレクターの年収の概要

ITディレクターの年収は、Offers に掲載された IT・開発のディレクターの正社員求人27件で見ると、提示年収の下限の中央値が450万円、上限の中央値が760万円です。仕事が近い公的統計の区分「システムコンサルタント・設計者」は、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査を編集部が年収換算すると889.0万円でした。

求人の幅は広く、下限が600万円以上の求人は27件中8件（29.6%）、上限が1,000万円以上の求人は5件（18.5%）です（Offers（株式会社overflow）調べ・年収の下限と上限を記載した IT・開発のディレクターの正社員求人 n=27・2023年10月〜2026年5月公開）。

題名にテクニカルディレクターを掲げる求人は CTO 候補の募集1件で、1,000万〜1,800万円を示していました。自分の経験がどの条件を満たすかを求人の必須条件で確かめると、相場の中で自分が狙える位置が分かります。

ITディレクターとテクニカルディレクターが指す仕事

ITディレクターという呼び名は、企業によって2つの仕事を指します。1つは Web サイト・アプリ・業務システムの開発で要件をまとめ、エンジニアやデザイナーと進行を管理する開発のディレクターで、もう1つは事業会社の情報システム部門を統括する責任者です。この記事の公的統計と求人の集計は、前者の開発のディレクターの仕事を対象にしています。

テクニカルディレクターは、開発のディレクターのうち技術面の判断に責任を持つ役割です。Offers に掲載されたテクニカルディレクター（CTO候補）の求人は、サーバーサイドかクライアントサイドの技術的な理解と、チームリードか PM（プロジェクトマネージャー）の経験3年以上を必須条件に置いていました。

情報システム部門の統括・責任者を題名に掲げる Offers の正社員求人には、600万〜800万円と800万〜1,000万円の例があります。情報システム部門の責任者の年収は、この記事の集計の対象外で、個別の求人の提示年収で確かめてください。

公的統計で見るITディレクターに近い職種の年収

公的統計で ITディレクターの仕事に近い区分は「システムコンサルタント・設計者」で、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査を編集部が年収換算すると、企業規模計で889.0万円（平均年齢38.3歳）、1,000人以上の企業で1,010.4万円でした。年収換算は、毎月の給与（きまって支給する現金給与額）の12か月分に年間賞与などを足した概算です。

比較のために並べるエンジニアの区分「ソフトウェア作成者」は、企業規模計で578.5万円（平均年齢37.1歳）でした。開発の上流で要件をまとめる仕事の区分のほうが、プログラムを書く仕事の区分より年収換算が高い結果です。

統計の区分とITディレクターの仕事の重なり

賃金構造基本統計調査は「ITディレクター」という区分を持たないため、この記事では開発をまとめる仕事に近い「システムコンサルタント・設計者」の値を目安にします。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 職種一覧と解説」は、この区分に含まれる職種の例として「システムコンサルタント、システムアナリスト、情報処理プロジェクトマネージャ」を挙げています。

同じ資料で、プログラマーや社内システムエンジニアを含む「ソフトウェア作成者」から除かれているのが、情報処理プロジェクトマネージャです。要件をまとめて開発を進めるディレクターの仕事は情報処理プロジェクトマネージャと重なる部分が大きいため、システムコンサルタント・設計者を近い区分とし、エンジニアの区分と並べて見ます。

統計の値は区分に含まれる職種全体の平均で、ITディレクターだけの平均ではありません。区分の値は相場の目安として使い、個別の年収は次の節の求人の提示年収で確かめてください。

企業規模別の年収

システムコンサルタント・設計者の年収換算は企業規模で大きく変わり、1,000人以上の企業の1,010.4万円に対して、10〜99人の企業では585.1万円です。ソフトウェア作成者は、同じ比較で640.9万円と518.2万円でした。

表の値は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第1表」（2026年3月公表・企業規模10人以上・男女計）を Offers Magazine 編集部が年収換算したものです。

大きな企業ほど、賞与を含む年収換算が高くなります。システムコンサルタント・設計者の年間賞与などは、1,000人以上の企業で303.4万円、10〜99人の企業で123.98万円でした。転職で年収を比べるときは、月給だけでなく賞与の支給実績も求人票や面談で確かめてください。

年齢別の年収

システムコンサルタント・設計者の年収換算は、30〜34歳で866.1万円、40〜44歳で1,189.0万円、45〜49歳で1,226.3万円と、40代後半まで上がります。ソフトウェア作成者は、同じ年齢で559.5万円、686.3万円、729.2万円でした。

表の値は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第5表」（2026年3月公表・企業規模計・男女計）を Offers Magazine 編集部が年収換算したものです。

2つの区分の差は、30代から40代前半にかけて広がります。この差は区分に含まれる職種の平均の差で、システムコンサルタント・設計者はシステムコンサルタントやシステムアナリストも含む区分です。次の節のとおり、Offers の IT・開発のディレクターの求人は、提示年収の下限と上限の中央値が正社員求人の値を下回ります。

正社員求人で見るITディレクターの提示年収

Offers に掲載された IT・開発のディレクターの正社員求人27件では、真ん中の半分の求人が、下限は400万〜600万円、上限は600万〜845万円の範囲に収まっています。上限の中央値760万円は、正社員求人全体の970万円を下回る水準です。

（Offers（株式会社overflow）調べ・年収の下限と上限を記載した正社員求人 n=3,326・うち IT・開発のディレクターの求人 n=27・2022年3月〜2026年11月公開）

ディレクターの求人は、経験年数を問わない募集から10年以上の経験を求める募集まで条件の幅が広くなっています。上限が800万円以上の求人も13件あり、求人ごとの必須条件を読むと、その求人が求める経験が分かります。

掲載中のディレクターの求人で年収帯と必須条件を確かめるなら、Offers Jobs のディレクターの求人一覧が入口です。一覧のカードに年収と勤務地が出るので、気になる求人を開いて必須条件と開発体制を読み比べてください。

下限600万円以上の求人が必須条件に置く経験

下限が600万円以上の8件は、すべてがディレクション（開発・制作）の実務経験か、チームを率いた経験・エンジニアとしての開発経験を必須条件に書いています。経験年数を書いた4件は、3年以上が2件、7年以上と10年以上が1件ずつでした。

必須条件の書き方の例は次のとおりです（括弧内は提示年収）。

• 開発プロジェクトのディレクション経験3年以上（750万〜1,000万円）
• エンジニアが作成した PR を読み、処理の概要を理解できること（600万〜850万円）
• エンジニアとしての開発経験と、Web サービスの開発ディレクション・PM の経験（700万〜900万円）
• IT・ソフトウェア業界の実務経験10年以上、チームリードか PM の経験3年以上、サーバーサイドかクライアントサイドの技術的な理解（テクニカルディレクター・1,000万〜1,800万円）

例に挙げた求人の一部は、進行を管理する力に加えて、技術の判断に加われることを求めています。コードを読んで仕様の妥当性を確かめた経験や、エンジニアと技術的な議論をして仕様に落とし込んだ経験は、職務経歴書に具体的に書く価値があります。

AIの活用を必須条件に書く求人

2026年に公開された3件の開発ディレクター・テクニカルディレクターの求人は、いずれも題名か必須条件に AI の活用を書いており、下限は600万〜1,000万円でした。

必須条件には「ChatGPT/Gemini等の生成AIを、日常業務の効率化で積極的に活用していること」「AIツールを実務に導入し、チームのプロセスを改善した経験」といった記述があります。

AI の活用経験を職務経歴書に書くときは、使ったツールの名前より、どの工程に取り入れ、何がどれだけ短くなったかを数字で示すと、必須条件との対応が伝わります。

ITディレクターの年収と合わせて確かめる条件

ITディレクターの年収と合わせて確かめたい条件は、Offers の求人の必須条件と公的統計から見ると、技術を読み解く力、チームを率いた経験と年数、勤め先の企業規模の3つです。

技術を読み解く力

技術を読み解く力は、テクニカルディレクター（CTO候補）の求人1件（1,000万〜1,800万円）が必須条件に置いていた経験で、サーバーサイドかクライアントサイドの技術的な理解を求めています。開発ディレクターの求人1件（600万〜850万円）は、エンジニアが作成した PR を読み、処理の概要を理解できることを必須条件にしていました。

エンジニア出身のディレクターは、設計レビューや技術選定に加わった経験をそのまま示せるのが強みです。エンジニア経験の無いディレクターでも、PR を読んで処理の概要をつかむ、API（ソフトウェア同士をつなぐ仕組み）の仕様書を読んで要件の抜けを指摘するといった経験を積むと、必須条件を満たせる求人が増えます。

チームを率いた経験と年数

チームを率いた経験と年数は、下限が600万円以上の求人の一部が必須条件に書いていた経験です。下限が600万円以上の8件はすべて、ディレクションの実務経験かチームを率いた経験を必須にしており、経験年数を書いた求人は3年以上から10年以上を求めていました。同じ種類の経験は、ディレクター経験3年以上（450万〜800万円）や3名以上の開発チームを率いた経験（500万〜700万円）のように、下限が600万円未満の求人の必須条件にも書かれていました。

率いたチームの人数、関わった職種（エンジニア・デザイナー・事業部門）、担当したプロダクトの規模を数字で示せると、年収の交渉で根拠になります。

勤め先の企業規模

勤め先の企業規模は、公的統計で年収換算の差が大きく出る条件で、近い区分の値は前の節の表のとおり、大企業と小規模の企業で400万円以上離れています。

規模の違う会社を比べるときは、提示年収の幅だけで判断せず、賞与の支給実績と任される役割の範囲を面談で確かめることが、同じ基準で比べるための手順です。

ITディレクターが年収を上げる進め方

ITディレクターが年収を上げるために取れる手順は、求人の必須条件に書かれる経験を、職務経歴書で数字と役割として示し、その経験を求める求人に応募することです。

職務経歴書に書くと伝わりやすい経験には、次の3つがあります。

• 担当したプロダクトや開発の規模（チームの人数、開発期間、リリースした機能の数）
• 技術の判断に加わった範囲（設計レビュー、PR の確認、技術選定、外部ベンダーとの仕様の調整）
• AI ツールを開発の進め方に取り入れた経験（取り入れた工程と、短くなった期間や工数）

プロジェクトの規模や役割を職務経歴書に書く手順は、プロジェクトマネージャーの職務経歴書の書き方と要点にまとめています。同じ形で規模と役割を書ける点は、ディレクターの経験も同じです。

ディレクターの次の役割として、プロダクトの方向を決めるプロダクトマネージャー（PdM）や、技術の責任者である CTO へ進む道も選択肢の1つです。PdM の求人の年収帯と上げ方はプロダクトマネージャーの年収｜求人の年収帯と上げ方に、CTO の求人が求める要件と選考の流れはCTOの転職｜求人の要件と選考フローで見る準備にまとめています。

求人を探すときは、年収の上限だけで絞らず、必須条件のうち自分が満たしている項目の数で応募先を選ぶと、面談で年収の上限側を相談しやすくなります。Offers Jobs のディレクターの求人一覧から、開発ディレクターやテクニカルディレクターの求人を開き、必須条件と提示年収を並べて確かめてください。

ITディレクターの年収の要点

ITディレクターの年収は、公的統計で近い区分のシステムコンサルタント・設計者が889.0万円（令和7年の賃金統計からの年収換算・近い区分の平均）、Offers の IT・開発のディレクターの正社員求人27件の提示年収が下限の中央値450万円・上限の中央値760万円です。

求人の年収の幅は広く、必須条件に書かれる経験の種類と年数も求人ごとに違います。テクニカルディレクター（CTO候補）の求人1件は1,000万〜1,800万円を示し、2026年に公開された3件は題名か必須条件に AI の活用を書いていました。

年収を上げるには、開発の規模・技術の判断に加わった範囲・AI ツールを取り入れた経験を職務経歴書で数字にし、その経験を必須条件に置く求人を選んで応募するのが確実な進め方です。