Offers MGRで開発組織の偏りを数値化!タスク管理やアサイン方法などの課題が明確になりました。

社会課題解決に取り組む企業と学生をつなぐプラットフォーム「エシカル就活」を運営するアレスグッド。2020年に設立された同社のプロダクトは、気候変動や廃棄物問題、ジェンダー不平等、貧困格差などの注目が高まる中、各メディアでも取り上げられ年々注目を集めている。今回はPdMの松丸氏にOffersMGR導入の背景や現状の開発組織の課題、および今後の組織改善における展望などをインタビューした。

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エンジニア全員の“隠れたパフォーマンス”を把握したい

Offers MGR導入の背景から教えていただけますか?

デプロイ数やコミュニケーションパス、ドキュメント作成の数など、いわゆる「裏で動いている部分」を含め、エンジニア一人ひとりのパフォーマンスを可視化する機能が今の弊社に必要だと感じて導入しました。

というのも、弊社にエンジニアは10名近くいるのですが、全員が業務委託で、大半のメンバーがフルリモート勤務です。個々のエンジニアのパフォーマンスやコンディションをどうしても把握しにくい面もあるので、Offers MGRでうまく管理できないかと期待して導入しました。

エンジニア全員が業務委託だとマネジメントも大変そうですね。

はい、マイクロマネジメントをしたいわけではないのですが、各エンジニアはそれぞれ違う時間帯に稼働していますし、契約内容も異なります。

「Aさんはこれまで順調だったけど最近パフォーマンスが下がっていそう。何かあったかな?」みたいな気づきを得ることは体制的になかなか難しかったので、そういったところで活用していきたいですね。

これまでは、どのようにエンジニアのパフォーマンスを把握されてきたのですか?

毎週行うスプリント定例で把握するようにしています。タスク管理をNotionのボードで管理していて、この人はビハインドしているなとか、逆に手が空きそうだなとかを1人ずつ確認しています。

あとはチームの中から出てくる意見などの声を聞いて1on1を設定するなど、臨機応変に動くようにしています。

開発組織の“偏り”がOffers MGRで明確になった

Offers MGRを実際に使ってみていかがですか?

個人別でプルリクエストの作成などのアクション推移がグラフで見れたり、チーム別に月ごとのアウトプット量を比較できるのは良いですね!

プロダクト開発を感覚ではなくファクトとして行動を振り返られるので、「この人はかなり動いてくれているな!」だったり、「今月はいっぱいリリースしていた感じがしたけど、実は先月より少なかった」などの気づきや確認もできます。

特に大きな気づきは得られましたか?

開発が個人に偏っているのが可視化されたことですね。

ある主要メンバーの開発の桁数が圧倒的に多くて、さらに他の業務委託のエンジニアのレビューにも入ってもらっている状態でコミュニケーションパスも非常に多いことが明確な数値として出てきました。

もし彼が動けなくなったらPRのレビューが溜まってリリースが遅れてしまうリスクがありますし、改めてデータで見ることで、会社としてこの課題に対してどう向き合うかを考える材料にもなります。

エースに頼らざるを得ないみたいな状況ですね。

はい。すごく助かっている一方で、これは持続的な開発ができるチームではありませんし、会社にとっても大きな課題です。Offers MGRはそういった開発組織のボトルネックも可視化してくれるので、現状把握としてかなりいいツールだと感じています。

開発体制やタスクのアサイン、スプリントの実施方法などもっと改善していこうという話もチームの中で進んでいるので、今後パフォーマンスがどう改善されていくかもOffers MGRで定点観測していきたいですね。

「Offers」と「Offers MGR」を駆使して、正社員化を目指す

今はエンジニア全員が業務委託ですが、いずれは正社員化を検討されているのでしょうか?

そうですね、正社員として関わっていただきたい方もいるのですが、まだそれは実現できていません。これまでも業務委託から正社員に決まった事例はまだ出ていないですね。

ただOffersを使ったエンジニア採用は成功しているので、今後も採用を強化しつつ、副業から正社員へ転換してもらえるような組織にしていければと思います。

いずれにしても最初は副業スタートということでしょうか?

はい、最初はお互いの相性を見るための期間として、業務委託スタートを前提としています。相性や条件が合えば、ゆくゆくは正社員へ転換していただきたいですね。

そしてOffers MGRで行動可視化ができるようになったので、組織のために動いてくれる方だったり、そのパフォーマンスを見ていくことで、会社にとって必要な人材に対しては雇用形態問わずに報いていけるようなカルチャーにもしていきたいですね。

ありがとうございました。

編集:佐藤剛史

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