同じ会社で何年働いても年収はなかなか動かないのに、転職した同僚は一度に大きく年収を上げた。エンジニアのあいだで「転職で年収が上がるバグ」と呼ばれるのは、こうした差のことです。
ただし、転職すれば誰でも年収が上がるわけではありません。転職者の賃金の動きを公的統計で確かめ、Offers の正社員求人の年収帯から、年収が上がる転職先の選び方と下がる転職を避ける確認点を整理しました。
同じ会社で何年働いても年収はなかなか動かないのに、転職した同僚は一度に大きく年収を上げた。エンジニアのあいだで「転職で年収が上がるバグ」と呼ばれるのは、こうした差のことです。
ただし、転職すれば誰でも年収が上がるわけではありません。転職者の賃金の動きを公的統計で確かめ、Offers の正社員求人の年収帯から、年収が上がる転職先の選び方と下がる転職を避ける確認点を整理しました。
株式会社overflow
Offers Magazine 編集部Offers Magazine 編集部は、株式会社overflow が運営する転職サービス Offers の編集チームです。エンジニア・PdM・AI人材のキャリア・年収・転職活動に役立つ情報を届けています。
転職で年収が上がる「バグ」の正体は、社内の昇給と転職とで年収の決まり方が違うことにあります。社内の昇給は今の等級と給与テーブルの範囲で少しずつ動くのに対し、転職では応募先の求人の年収帯に合わせて年収が付け直されるので、差が一度に表に出るわけです。
厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」の転職入職者の賃金変動状況によると、2025年に転職した人のうち、前職より賃金が「増加」した人は40.8%、「1割以上の増加」は28.2%でした。一方で「減少」した人も31.0%おり、転職者の3割ほどは賃金が下がっています。
雇用期間の定めのない一般労働者どうしの転職に限ると、「増加」は44.5%、「減少」は29.0%で、増加が減少を15.5ポイント上回ります。
いずれも産業・職種を限らない数値で、エンジニアだけを集計したものではない点に注意してください。
転職で年収が上がる人の割合は、40代後半までは4割を超え、50代に入ると3割を下回ります。50〜54歳では「減少」が42.0%で、「増加」の29.4%を上回りました。
年齢階級 | 増加 | うち1割以上の増加 | 減少 |
|---|---|---|---|
25〜29歳 | 49.8% | 34.2% | 23.9% |
30〜34歳 | 48.6% | 32.8% | 29.0% |
35〜39歳 | 43.5% | 32.8% | 23.9% |
40〜44歳 | 44.9% | 29.9% | 27.4% |
45〜49歳 | 41.1% | 30.0% | 30.1% |
50〜54歳 | 29.4% | 18.4% | 42.0% |
年齢が上がるほど、応募先が前職の年収に見合う役割を任せるかどうかが問われます。若手のころと同じ担当範囲のまま転職すると、前職の年収を下回る提示を受けることもあるでしょう。
エンジニアの年収が転職で上がりやすい背景として、公的統計から2つの点が読み取れます。IT 職の求人倍率が職業計より高いことと、在職者の賃金を職種区分で比べると同じ年代でも年収に大きな差があることです。
厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)について」の参考統計表によると、常用(パートを除く)の有効求人倍率は、情報処理・通信技術者が1.48倍、職業計が1.17倍でした。情報処理・通信技術者の倍率は職業計より高いものの、前年同月より0.10ポイント低い水準です。
求人が多ければ誰でも年収が上がる、という状況ではありません。
30代から40代前半では、同じ年齢階級でも、システム全体の設計を担う区分とプログラミングを中心とする区分とで、年収に300万円を超える差があります。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種区分で比べると、35〜39歳ではシステムコンサルタント・設計者が968.1万円、ソフトウェア作成者が636.0万円でした。
年齢階級 | システムコンサルタント・設計者 | ソフトウェア作成者 |
|---|---|---|
30〜34歳 | 866.1万円 | 559.5万円 |
35〜39歳 | 968.1万円 | 636.0万円 |
40〜44歳 | 1,189.0万円 | 686.3万円 |
年齢計 | 889.0万円 | 578.5万円 |
出所: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種(小分類)第5表(男女計・企業規模10人以上)をもとに編集部が年収を換算。
年収は、きまって支給する現金給与額の12か月分に年間賞与その他特別給与額を足して求めました。
統計の職種区分では、システムコンサルタント・設計者は情報システムの全体の構成を企画する仕事やプロジェクトの責任者の仕事を指し、ソフトウェア作成者は仕様決定・設計・プログラミングの仕事を指します。この表は、いま在職している人の賃金を職種区分ごとに比べた値で、転職した人の賃金の変化を追った数値とは別のものです。同じ年代でも担う仕事の区分によって年収の水準に差があるため、設計やプロジェクトの責任を任される求人に応募するときは、その区分の年収の水準を目安に提示年収を見比べられます。
転職先の求人の年収は、担当する役割で大きく変わります。Offers の正社員求人で年収の下限と上限の中央値を比べると、職種を限らない正社員求人全体は下限540万円・上限970万円、テックリード系の求人は下限700万円・上限1,200万円、VPoE・CTO 系の求人は下限800万円・上限1,300万円でした。
求人の役割 | 求人数 | 下限の中央値 | 上限の中央値 |
|---|---|---|---|
正社員求人全体(職種を限らない) | 3,294件 | 540万円 | 970万円 |
テックリード系 | 109件 | 700万円 | 1,200万円 |
エンジニアリングマネージャー系 | 58件 | 725万円 | 1,200万円 |
VPoE・CTO 系 | 41件 | 800万円 | 1,300万円 |
出所: Offers(株式会社overflow)調べ・年収の下限と上限を記載した正社員求人 n=3,294・2022年3月〜2026年10月公開。
同じ「エンジニアの転職」でも、テックリード・エンジニアリングマネージャー・VPoE・CTO のどの役割の求人に移るかで、提示年収の水準が変わります。テックリードの求人が求める経験はテックリードの年収、マネジメントに移る道はエンジニアリングマネージャーの年収で詳しく扱いました。
自分の経験で届く求人の年収帯は、求人を並べて下限と上限、任される範囲を見比べると確かめられます。Offers Jobs のエンジニアの求人では、正社員のエンジニアの求人を勤務地や年収から探せます。
年収が上がる転職先を選ぶ基準は、任される役割の広さ、求人の年収帯の上限と下限、入社後の評価と等級の仕組みの3つです。年収の数字だけで選ぶと、入社後に昇給が止まる転職先を選ぶことがあります。
年収が上がる転職先は、今の担当範囲より広い役割を任せる求人です。設計やアーキテクチャの判断、技術選定、チームのリード、プロダクトの成果への責任など、今の職場で担ってきた範囲より一回り広い仕事を任せる求人ほど、年収の基準は高くなります。
職務経歴書と面接では、担当した機能の数よりも「何を判断し、どの範囲に責任を持ったか」を伝えましょう。役割の広い求人の選考では、判断と責任の範囲が評価の材料になります。書き方の詳細はエンジニア転職で差別化できる経歴書の書き方が参考になるはずです。
求人の年収帯は、上限だけでなく下限も見ます。上限が高い求人でも、経験が求める水準に届かないと判断されれば、提示は下限に近くなるからです。今の年収が求人の下限より高い場合、転職で年収が下がる可能性があります。
入社後に年収が上がるかどうかは、評価と等級の仕組みで決まります。面接の逆質問で等級ごとの年収の幅、昇格の基準、評価の頻度を確かめておけば、入社時の提示額だけでなく数年後の年収も見通せるはずです。
年収が下がる転職を避けるには、提示年収の内訳、役割の変化、前職との比べ方の3点を内定前に確かめます。雇用動向調査では転職者の3割ほどが前職より賃金を下げており、転職すれば上がると考えて比較を省くのは危険です。
求人票の年収の幅と固定残業代から年収が下がるリスクを見積もる手順は、エンジニアの転職リスクと失敗を防ぐ確認ポイントで詳しく扱いました。
スタートアップのストックオプションのように、年収とは別の報酬が提示されることもあります。行使できる条件と時期を確かめ、年収とは分けて比べてください。
転職せずに年収を上げるには、成果を数字で示し、求人の年収帯を根拠にして、評価の時期に合わせて上司と話すのが基本です。社内の給与テーブルの範囲を超えるのは難しくても、等級を上げる話し合いの材料にはなります。
交渉しても等級が上がらない場合は、転職で役割を広げる道と並べて比べます。年収の目標を高く置く場合の条件はエンジニアの年収1000万円にまとめました。
エンジニアが転職で年収を上げる進め方は、今の年収の内訳を整理し、求人の年収帯で自分の位置を確かめ、役割の広い求人に経験を合わせて応募する、の順です。
年収が上がる転職先は、求人の年収帯と任される範囲を見比べると絞り込めます。Offers Jobs のエンジニアの求人で、今の経験で届く求人と一つ上の役割の求人を並べてみてください。
エンジニアの転職で年収が上がる「バグ」は、社内の給与テーブルと転職先の求人の年収帯の違いから生まれます。2025年の転職者では4割が前職より賃金を上げた一方、3割は下げました。50〜54歳では、下げた人の割合が上げた人の割合を上回りました。
年収が上がるかどうかを分けるのは、転職先で任される役割の広さです。求人の年収帯の上限と下限、役割、評価の仕組みを確かめてから転職先を選べば、一度きりの年収アップで終わらない転職になります。
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