中途で転職した会社を1年以内に辞めるか迷ったときに確かめたいのは、合わない理由が職場と職種のどちらにあるか、社内で変えられる余地が残っているか、次の職場で同じ理由を避けられるかの3点です。
次の選考では、短い在籍の理由を書類や面接で聞かれると考えて準備しておくのが安全です。辞めた理由と、その仕事を何年続けてきたかという経験の中身を説明できれば、1年目での転職も、職場選びを見直した結果として伝えられます。
中途で転職した会社を1年以内に辞めるか迷ったときに確かめたいのは、合わない理由が職場と職種のどちらにあるか、社内で変えられる余地が残っているか、次の職場で同じ理由を避けられるかの3点です。
次の選考では、短い在籍の理由を書類や面接で聞かれると考えて準備しておくのが安全です。辞めた理由と、その仕事を何年続けてきたかという経験の中身を説明できれば、1年目での転職も、職場選びを見直した結果として伝えられます。
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厚生労働省「令和7年転職者実態調査」によると、転職者が直前の勤め先に勤めた期間は「6か月未満」が8.2%、「6か月以上1年未満」が10.8%で、合わせて19.0%が1年未満で次の会社へ移った計算です。
直前の仕事がエンジニアやデザイナーを含む「専門的・技術的な仕事」だった人に限ると、1年未満は合わせて15.8%でした。
直前の勤め先の区分 | 6か月未満 | 6か月以上1年未満 | 1年未満の合計 |
|---|---|---|---|
転職者全体 | 8.2% | 10.8% | 19.0% |
直前の職種が専門的・技術的な仕事 | 6.3% | 9.5% | 15.8% |
直前の就業形態が正社員 | 6.2% | 8.1% | 14.3% |
出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人票 第14表(2026年9月公表)をもとに合計はOffers算出
第14表は、直前の勤め先に中途で入った人に限った集計ではなく、15〜24歳の転職者も含みます。そのうえで、1年未満で次の会社へ移る人は、転職者の中で少数派ではあっても例外ではありません。短い在籍が1回あることだけで、次の転職の道が閉ざされるわけではないと考えてよいでしょう。
同じ調査で、直前の勤め先が情報通信業で、自己都合により辞めた転職者の理由(複数回答3つまで)は、「会社の将来に不安を感じたから」35.0%、「賃金が低かったから」33.9%、「満足のいく仕事内容でなかったから」31.9%が上位でした。在籍期間を問わない集計です。
自己都合で辞めた理由(情報通信業) | 割合 |
|---|---|
会社の将来に不安を感じたから | 35.0% |
賃金が低かったから | 33.9% |
満足のいく仕事内容でなかったから | 31.9% |
人間関係がうまくいかなかったから | 22.6% |
能力・実績が正当に評価されないから | 19.1% |
労働条件(賃金以外)がよくなかったから | 17.7% |
出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人票 第20表(2026年9月公表)
上位の理由は、職種そのものよりも、会社の事業の状況や評価・賃金の仕組みといった職場の事情に近いものです。同じエンジニアやデザイナーの仕事でも、職場が変われば続けやすさは大きく変わります。
1年以内に辞めるかを決める前に確かめるのは、不満の出どころ(職場か職種か)、社内に打てる手が残っているか、次の職場で同じ理由を避けるための条件を言葉にできるか、の3つです。3つに答えが出てから動くと、短い在籍でも次の選考で筋の通った説明になります。
合わない理由が職場にあるなら会社を変えれば解決しやすく、職種にあるなら転職先でも同じ不満が続きやすいため、最初にここを分けます。たとえば「コードレビューの文化が無い」「技術選定に関われない」は職場の問題で、「設計よりも顧客との調整の方が楽しい」と感じているなら職種の問題かもしれません。
職種の問題だと分かったときは、会社を移る前に、いまの経験を活かせる隣の職種(エンジニアから PdM、UI デザイナーから UX リサーチなど)を候補に入れると、選択肢が広がります。
社内で変えられる余地は、上司との面談で配属・役割・担当プロダクトを変えられるか、評価の時期まで待てば変わることがあるかで確かめます。社内の異動や役割の変更で解決するなら、在籍を延ばしながら経験を積めるため、次に転職するときの選択肢も増えるのが利点です。
評価が一度も行われないうちに辞めると、評価が正当かどうかを判断する材料が手元に残りません。「評価されない」が理由なら、最初の評価面談までの期間と、その場で何が話されるかを確かめてから決めても遅くはないはずです。
心身の不調が出ている、ハラスメントを受けている、入社前に示された労働条件が実際と違う、のどれかに該当するときは、社内での調整を待たずに離れることを考えてよい場面です。体調に関わるときは、医師や社内外の相談窓口に早めに相談してください。
労働条件の食い違いについては、労働基準法第15条第2項が、明示された労働条件が事実と相違する場合には、労働者が即時に労働契約を解除できると定めています(労働基準法)。入社時に受け取った労働条件の書面は、辞めるかどうかにかかわらず手元に残しておきましょう。
辞めると決めたら、上の急ぐべき場面を除いて、在職中に転職活動を始めるのが基本です。厚生労働省の同じ調査では、直前の勤め先が情報通信業の転職者のうち81.8%が在職中に転職活動を始めていました(年齢を問わない全体では71.7%)。
出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人票 第26表(2026年9月公表)
在職中に探せば収入が途切れず、次の職場を焦らずに選べます。1年目で辞める人にとっては、同じ理由で次も辞めるという繰り返しを避けるうえで、この「焦らずに選べる」ことの意味が大きいといえます。
雇用期間の定めのない契約では、民法第627条第1項により、労働者はいつでも解約を申し入れることができ、申し入れの日から2週間がたつと雇用が終わります(民法)。
会社によっては就業規則で申し出の時期を定めているため、引き継ぎに要る期間とあわせて確かめておくと、次の会社の入社日を決めやすくなります。
短期離職のある応募者は、辞めた理由を書類や面接で確かめられると考えておくのが安全です。そのうえで、採用する側が転職者を採用した理由の上位は即戦力と専門知識で、求人の応募条件も、必須要件に年数の条件を書く求人は約半数ある一方、転職回数で応募を制限する求人はごく一部でした。
厚生労働省の同じ調査(事業所票)で、情報通信業の事業所のうち専門的・技術的な仕事について回答した事業所の52.1%が、転職者を採用した理由(複数回答3つまで)に「経験を活かし即戦力になるから」を挙げました。「専門知識・能力があるから」は46.9%、「職場への適応力があるから」は27.6%で続きます。
出典:厚生労働省「令和7年転職者実態調査」事業所票 第8表(2026年9月公表)
短い在籍は、3つ目の「職場への適応力」について質問を受けるきっかけになりえます。辞めた理由と、次の職場で確かめた条件を話せるようにしておきましょう。
Offers に掲載された正社員求人では、本文や応募条件で転職回数や短期間の転職を制限する書き方をする求人は0.12%で、必須要件に「◯年以上」と年数の条件を書く求人は47.9%でした(Offers(株式会社overflow)調べ・正社員求人 n=3,356・2022年3月〜2026年10月公開)。
年数の条件は、たとえば「実務経験5年以上」「言語問わずWeb Application Frameworkを用いた開発実務経験3年以上」のように、職務や技術の経験を年数で示す書き方です。1年で辞めても、それまでの職務の経験は年数として積み上がっています。
職務経歴書には、在籍した会社ごとではなく職務ごとに経験年数を書いておくと、求人の条件と照らし合わせやすくなります。応募条件に書かれていなくても、書類や面接で辞めた理由は聞かれると考えて準備しておきましょう。転職回数が多いときの伝え方は「エンジニアの転職回数の平均と、多いときの面接での伝え方」を参照してください。
求人ごとの業務内容や必須スキル・経験の書き方は、Offers Jobs で求人の詳細を開くと会員登録なしで読めます。
1年以内に辞めた理由は、入社前の想定と何が違ったかという事実、自分の側で確かめきれなかった点、次の職場選びで確かめた条件の3つを順に話すと、繰り返さない根拠として伝わります。前の職場への不満だけで終えると、同じ不満を次の職場でも抱くのではないかと受け取られやすいのが難点です。
面接で話すときの例は次のとおりです。
入社前は新規プロダクトの立ち上げを担うと聞いていましたが、配属後は既存システムの保守が中心で、半年たっても担当が変わる見込みがありませんでした。
上司と2回面談し、異動の可能性も確かめましたが、来年度までは体制を変えないとの回答でした。
開発の範囲を面接で具体的に確かめなかったのは私の見落としだったため、今回は担当するプロダクトと最初の半年の役割を、選考の中で確かめています。
職務経歴書の在籍期間は事実どおりに書き、短い在籍の行には辞めた理由を1行添えておくと、面接で聞かれる前に要点が伝わります。
2025年10月〜2026年9月 株式会社◯◯(SaaS 事業)
バックエンドエンジニア(正社員)
・既存の請求管理システムの保守と機能追加(Ruby on Rails・AWS)
・退職理由:新規プロダクトの開発を担う前提で入社したが、配属が保守に固定されたため
転職理由の組み立て方は「エンジニアの転職理由ランキング|統計と面接での伝え方」も参考にしてください。
同じ理由で次の職場も辞めることを避けるには、辞めた理由を、求人で読む箇所と選考で確かめる項目に言い換えておきます。厚生労働省の調査で上位だった理由ごとに、確かめる先をまとめると次のとおりです。
前の職場で辞めた理由 | 求人で読むところ | 選考で確かめること |
|---|---|---|
会社の将来に不安を感じた | 事業内容・募集の背景 | 事業の現状と、募集するポジションが事業のどこを担うか |
賃金が低かった | 提示年収の下限と上限 | 提示年収の根拠と、昇給や評価の時期 |
仕事内容に満足できなかった | 業務内容・開発環境 | 入社後半年の担当範囲と、任される判断の範囲 |
人間関係がうまくいかなかった | チームの体制・選考フロー | 一緒に働くメンバーと話す機会があるか |
評価に納得できなかった | 評価制度の記載 | 評価の基準と、誰がどの時期に評価するか |
(編集部の整理)
事業の状況や募集の背景を会社ごとに見比べたいときは、Offers Jobs の企業一覧から会社のページを開くと、企業概要・事業内容と掲載中の正社員求人をまとめて確かめられます。
面接で聞く項目を決めるときは、「エンジニア転職で後悔する5つのパターン」も手がかりになるはずです。
1年以内の転職でも、辞めた理由を整理し、次の職場で確かめる条件に言い換えられていれば、職場選びを見直した経緯として説明できます。採用する側が転職者を採用した理由の上位は即戦力と専門知識で、職務を通じて積んだ経験は在籍した会社が変わっても残ります。
迷っている段階なら、まず不満の原因を職場の事情と職種の向き不向きに分けて書き出し、社内で変えられることを1つ試してみてください。それでも変わらないと分かったときが、在職中に次を探し始める時期です。
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中途の転職で内定を辞退するときの伝え方と時期を、民法・労働基準法と大阪府の労働相談の解説で確かめました。
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RSU(譲渡制限付株式ユニット)は、勤務を続けると決まった日に自社株を受け取れる報酬の約束です。株式を受け取れる日を権利確定日(ベスティング)と呼び、その日の株価で受け取る価値が決まります。
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年俸制のデメリットは、年の途中で給与が上がらないこと、評価が次の年俸に一度に反映されること、賞与と残業代の扱いが求人から読み取りにくいことです。
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