セキュリティアナリストの年収｜統計と求人の年収帯

セキュリティアナリストの年収を調べて見つかるのは、人材会社の求人の傾向や海外の給与データが中心です。日本の公的統計にはセキュリティアナリストという職種名が無く、どの区分の数字を見ればよいのかが分かりにくい職種でもあります。

厚生労働省の最新の賃金構造基本統計調査から、情報セキュリティ技術者が含まれる職種区分を読み、年齢と企業規模でどう変わるかを確かめました。

あわせて、Offers に掲載されたセキュリティ職の正社員求人が提示する年収の下限と上限を数えました。セキュリティ監視の拠点である SOC（Security Operation Center）や、インシデント対応を担う CSIRT（コンピュータセキュリティインシデント対応チーム）での監視・分析・インシデント対応の経験が、相場のどこに位置するかを確かめる材料にしてください。

情報セキュリティ技術者を含む区分の年収換算は約609.8万円

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」で情報セキュリティ技術者が含まれる「その他の情報処理・通信技術者」の年収換算は、約609.8万円です（企業規模10人以上・男女計を Offers Magazine 編集部が年収換算）。

同じ統計で、システムアナリストを含むシステムコンサルタント・設計者は約889.0万円、ソフトウェア作成者は約578.5万円でした。監視や分析を担うセキュリティアナリストの水準は、IT 職の3区分の中ほどにあります。

出所: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第1表」（企業規模計・男女計）を Offers Magazine 編集部が年収換算。

年収換算は、毎月の給与（きまって支給する現金給与額）の12か月分に年間賞与などを足した概算です。

賞与は倍率で見ると開きが大きく、システムコンサルタント・設計者の年間賞与などは238.52万円で、その他の情報処理・通信技術者の2倍を超える額でした。

情報セキュリティ技術者が入る職種区分

厚生労働省「賃金構造基本統計調査 職種一覧と解説」では、情報セキュリティ技術者は「その他の情報処理・通信技術者」に含まれる職種の例の1つです。

同じ区分には、IT サービスマネージャ、システム保守技術者、サーバー管理者、電気通信主任技術者も含まれます。

SOC でアラートを分析し、インシデントに対応する仕事は、情報セキュリティ技術者の区分に重なる仕事です。

一方で、対策の方針を立てて顧客や経営層に提案する比重が高い人は、システムコンサルタント・設計者の水準も参考になります。自分の仕事が運用と分析寄りか、設計と提案寄りかで、当てはまる統計を選ぶのが、相場を読み違えないための第一歩です。

同じ区分に入るサーバー管理者などの水準は「インフラエンジニアの年収」で扱っています。

企業規模で見るその他の情報処理・通信技術者の年収換算

同じ統計を企業規模別に年収換算すると、その他の情報処理・通信技術者は1,000人以上の企業で約639.4万円、100〜999人で約621.4万円、10〜99人で約523.2万円でした。

出所: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第1表」（その他の情報処理・通信技術者・男女計）を Offers Magazine 編集部が年収換算。

1,000人以上と10〜99人の差は116.2万円です。100人以上の企業どうしでは差が小さく、10〜99人の企業との間で大きく開く形でした。

セキュリティの専任チームを置ける規模の企業かどうかが、年収の水準を分ける1つの目安になります。

年齢で見るその他の情報処理・通信技術者の年収換算

令和7年賃金構造基本統計調査の年齢階級別の値を編集部が年収換算すると、その他の情報処理・通信技術者は25〜29歳で約452.7万円、40〜44歳で約680.5万円、55〜59歳で約777.8万円で、50代後半まで上がり続けていました。

出所: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第5表」（その他の情報処理・通信技術者・企業規模計・男女計）を Offers Magazine 編集部が年収換算。

40代後半から50代前半にかけては、5歳ごとの伸びが小さくなります。

監視・分析の経験を積み重ねる仕事は、年齢とともに年収が上がりやすい形をしています。ただし統計の平均で見る限り、50代後半でも年収800万円の水準には届いていません。

その他の情報処理・通信技術者の毎月の給与の分布

同じ統計の分布特性値では、その他の情報処理・通信技術者の所定内給与額（残業代や賞与を除いた毎月の給与）の中位数は33.98万円で、下から1割の境目が24.36万円、上から1割の境目が56.59万円です。

出所: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種第17表」（企業規模計・男女計）を Offers Magazine 編集部が万円に換算。

中位数33.98万円は、同じ区分の所定内給与額の平均37.91万円より低い値です。上から1割の境目は中位数の1.6倍を超え、同じ区分の中でも毎月の給与の開きが大きいことが分かります。

セキュリティ職の求人の年収帯は中央値600万〜1,000万円

Offers に掲載された、題名にセキュリティの専門職名を掲げる正社員求人56件の提示年収は、下限の中央値が600万円、上限の中央値が1,000万円でした（Offers（株式会社overflow）調べ・題名にセキュリティの専門職名を掲げ年収の下限と上限を記載した正社員求人 n=56・2022年11月〜2026年8月公開）。

上限が800万円以上の求人は56件中54件、1,000万円以上の求人は36件です。

下限は400万〜799万円に、上限は1,000万〜1,499万円に多く集まっています。下限の中央値600万円は、統計のその他の情報処理・通信技術者の年収換算609.8万円とほぼ同じ水準です。

一方で上限の中央値1,000万円は、統計のどの年齢階級の年収換算も上回ります。求人の年収の幅は、経験の深さや担う範囲に応じて上限まで提示できるように組まれていると考えられます。

比較として、Offers の正社員求人全体で年収を記載した3,289件では、下限の中央値が540万円、上限の中央値が970万円でした。

セキュリティ職の求人は、下限・上限とも全体より高い水準です。

セキュリティ職の正社員求人は、Offers Jobs の求人一覧から探せます。求人一覧のカードには各求人の年収・雇用形態・勤務地が出るので、会員登録なしで年収帯を見比べられます。

監視・運用・インシデント対応を題名に書いた求人の年収帯

56件のうち、題名に監視・運用・インシデント対応・分析の仕事を掲げた11件は、下限の中央値が700万円、上限の中央値が970万円でした。

11件の下限は、400万〜599万円が4件、600万〜799万円が6件、800万〜999万円が1件です。それ以外の45件の下限の中央値は600万円で、上限の中央値は1,000万円でした。

11件と件数は限られますが、題名に監視・運用・インシデント対応・分析を掲げた求人は、上限は他のセキュリティ職とほぼ同じで、下限の中央値はやや高い傾向でした。

セキュリティアナリストの年収に差が出る3つの条件

統計と求人の数字から読める年収の差の出どころは、担う仕事が運用と分析寄りか設計と提案寄りか、勤め先の企業規模、経験の年数の3つです。

担う仕事では、統計のその他の情報処理・通信技術者とシステムコンサルタント・設計者で、年収換算が279.2万円離れていました。企業規模では、1,000人以上と10〜99人の企業の差が116.2万円です。

経験の年数では、その他の情報処理・通信技術者の年収換算が25〜29歳から40〜44歳までに227.8万円上がっていました。

3つのうち、転職で自分から動かしやすいのは企業規模と担う仕事の範囲です。分析の結果を対策の方針や提案につなげる経験は、設計・提案寄りの水準へ近づく材料になります。

構築・設計側のセキュリティ職の年収は「セキュリティエンジニアの年収」で、セキュリティ職の国家資格は「情報処理安全確保支援士」で扱いました。

自分の年収を相場と比べる手順

自分の年収を相場と比べるときは、今の年収を毎月の給与の12か月分と賞与の合計に直し、年齢の近い統計の値と、求人の年収の下限・上限の両方に当てると位置が分かります。

1. 源泉徴収票の支払金額か、毎月の給与の12か月分に賞与を足した額を出す
2. 上の年齢別の表（その他の情報処理・通信技術者）で、自分の年齢階級の年収換算と比べる
3. 求人の年収帯の表で、下限と上限のどの階級に自分の年収が入るかを見る

統計の平均より高く、求人の下限の中央値600万円も上回っているなら、今の経験は求人の上限側の提示を狙える位置にあります。統計の平均を下回るなら、同じ経験でも企業規模や担う範囲を変えることで提示額が変わる余地があります。

比べた結果を実際の求人で確かめたいときは、Offers Jobs の求人一覧から、自分の経験に近い求人の年収帯を見比べてください。