引き止められにくい退職理由は現職の条件提示で解決しない理由
退職を引き止められにくくなるのは、次の3つの条件をそろえた理由です。上司が昇給・昇格・異動・働き方の変更のどれを出しても解決しないこと、相談ではなく決めたこととして伝えられること、事実であとから話の食い違いが出ないこと。この3つがそろうと、面談の話題は「残るかどうか」から「いつ辞めて、何を引き継ぐか」へ移ります。
会社が退職を引き止めるのは、後任の採用や引き継ぎに時間がかかり、担当していたプロジェクトや運用に穴が空くからです。上司の立場では、辞める理由が会社の条件で解決できるなら、まず条件を出して残ってもらうほうが早いと考えます。そのため、理由が「不満」の形をしていると、上司は解決策を提案し、話し合いが交渉に変わります。
条件 | 引き止められにくい理由の例 | 引き止められやすい理由の例 |
|---|
現職の条件提示で解決しない | 転職先で決済基盤の設計を担う(今の部署にその開発が無い) | 年収が低い(昇給で応じられる) |
決めたこととして伝えられる | 内定を承諾し、入社日も合意した | 転職を考えている、迷っている |
事実で、食い違いが出ない | 職種を PdM に変える | 実家の家業を継ぐ(事実でない場合) |
ここで言う「解決しない」は、上司個人の裁量や社内の制度では動かせない、という意味です。昇給や異動は上司が人事に掛け合えば出せる条件ですが、転職先の仕事の中身や、すでに合意した入社日は、今の会社がいくら条件を足しても変わりません。
自己都合の退職理由の上位は賃金・会社の将来・仕事内容
転職した人が実際に辞めた理由は、賃金・会社の将来・仕事内容が上位で、いずれも今の会社が条件を出して応じる余地のある理由です。厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」(2025年10月1日現在)で、転職した人が直前の勤め先を辞めた主な理由は「自己都合」が81.3%を占めます。
厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人調査 第20表(2025年10月1日現在)から、自己都合で辞めた人の具体的な理由(3つまでの複数回答)のうち9つを抜き出し、全産業・情報通信業・専門的・技術的な仕事の3つの区分で並べると、次の表のとおりです。右の列は、その理由を伝えたときに現職が出しやすい条件で、編集部が整理しました。
自己都合で辞めた理由 | 全産業 | 情報通信業 | 専門的・技術的な仕事 | 現職が出しやすい条件 |
|---|
賃金が低かったから | 25.5% | 33.9% | 23.4% | 昇給・賞与の見直し |
会社の将来に不安を感じたから | 25.2% | 35.0% | 29.4% | 事業計画の説明・新規事業への配置 |
満足のいく仕事内容でなかったから | 24.7% | 31.9% | 20.7% | 担当業務・プロジェクトの変更 |
労働条件(賃金以外)がよくなかったから | 23.4% | 17.7% | 23.2% | 残業の調整・在宅勤務の許可 |
人間関係がうまくいかなかったから | 22.2% | 22.6% | 24.2% | 部署・チームの異動 |
能力・実績が正当に評価されないから | 18.9% | 19.1% | 20.5% | 評価の見直し・昇格 |
いろいろな会社で経験を積みたいから | 17.1% | 16.4% | 23.3% | 応じにくい(他の会社での経験そのもの) |
他によい仕事があったから | 13.5% | 16.1% | 14.3% | 応じにくい(転職先の仕事そのもの) |
家族の転職・転居のため | 4.4% | 0.6% | 3.9% | 応じにくい(勤務地が変わる) |
情報通信業から転職した人は、賃金・会社の将来・仕事内容の3つを挙げる割合が、いずれも全産業より高くなっています。
表の中では、上から6行が現職の条件で応じられる理由です。本音をそのまま伝えると、上司は「その点を直すから残ってほしい」と返せます。表の中で条件に応じにくいのは「いろいろな会社で経験を積みたいから」「他によい仕事があったから」「家族の転職・転居のため」の3つで、他の会社での経験、転職先の仕事、住む場所という、今の会社が条件を足しても変えられないものが土台です。
同じ統計をもとに、エンジニアの転職理由の順位と面接での答え方を知りたいときは「エンジニアの転職理由ランキング|統計と面接での伝え方」にまとめています。
引き止められにくい退職理由の4つのパターンと例文
エンジニアや PdM が使いやすいのは、転職先と入社日が決まっていること、転職先で担う仕事が現職に無いこと、職種や役割を変えること、転居など家族の事情で勤務地が変わることの4つの理由です。どれも今の会社の外で決まった事実なので、昇給や異動の提示では動きません。例文は、退職の意思と退職希望日を伝えた直後に添える一言として書いています。
転職先と入社日が決まっている
最も強い軸は、すでに転職先の内定を承諾し、入社日も合意していることです。上司が条件を出しても、転職先との約束は今の会社の条件では変えられません。理由を詳しく話すより先に、この事実を伝えます。
来年1月31日付で退職させていただきたく、お時間をいただきました。
すでに次の会社から内定をいただき、2月1日の入社で合意しています。
引き継ぎは1月中旬までに終えられるよう、案を作ってきました。
入社日を伝えると、話題が退職日と引き継ぎの段取りに移りやすくなります。内定の承諾前に退職を切り出すと「まだ決まっていないなら考え直して」と返される余地が残るため、承諾と入社日の合意を先に済ませておくと安心です。
転職先で担う仕事が現職に無い
2つ目は、転職先で担う仕事の中身が、今の会社では用意できないことです。技術領域・プロダクト・事業の段階など、具体的な名詞で言えるほど、異動の提示では代わりにならないと伝わります。
次の会社では、決済基盤の設計から運用までを担当します。
今の部署にはこの領域の開発の予定がなく、社内の異動では同じ仕事ができないため、転職を決めました。
「満足のいく仕事内容でなかった」という本音も、この形に置き換えられます。不満の形で「今の仕事がつまらない」と伝えると担当の変更を提案されますが、次にやる仕事を名指しすれば、上司が出せる担当の中に同じものが無いことまで伝えられるのが、この言い方の利点です。
職種や役割を変える
3つ目は、職種や役割そのものを変えることです。エンジニアから PdM へ、開発のメンバーからエンジニアリングマネージャーへ、あるいはマネジメントから専門職へ戻るといった変更は、今の会社にそのポストや空きが無ければ条件で応じられません。
エンジニアから PdM に職種を変えることにしました。
次の会社では、新規プロダクトの企画から開発チームとの調整までを担います。
社内で PdM の募集が無いことも確かめたうえで、転職を選びました。
社内に同じ職種のポストがある会社では、異動を提示される場合もあります。そのときは、転職先で担うプロダクトや役割の範囲まで具体的に話し、内定を承諾済みであることを添えると、異動の提案と比べる話になりにくくなります。
転居など家族の事情で勤務地が変わる
4つ目は、配偶者の転勤や転居で勤務地が変わることです。厚生労働省の転職者実態調査の第20表でも「家族の転職・転居のため」は全産業で4.4%を占め、今の会社の条件では応じにくい理由に入ります。
配偶者の転勤に合わせて、3月に福岡へ転居することになりました。
転居先から通える会社に移るため、2月末で退職させていただきたいと考えています。
ただし、フルリモートの勤務を認めている会社では、在宅勤務で続ける案が出ることもある点に注意が必要です。転居を理由にするなら、転職先が決まっていることも一緒に伝えておくと、話が勤務形態の相談に移りにくくなります。介護など家族の事情も同じで、事実であるときだけ使い、休業や短時間勤務の制度を提示されたときにどう答えるかまで決めておくことが前提です。
どのパターンでも、退職理由の強さを決めるのは「転職先で何をするか」をどれだけ具体的に言えるかです。これから応募先を選ぶ段階なら、Offers にプロフィールと経歴を登録しておくと、エンジニアや PdM を募集する企業からスカウトが届き、カジュアル面談で担当するプロダクトや仕事の範囲を聞いてから選考に進めます。
本音が不満のときは次の職場で何をするかに置き換えて伝える
本音が賃金・評価・人間関係・残業への不満でも、退職理由として伝えるときは「次の職場で何をするか」と「決まった事実」に置き換えます。不満をそのまま伝えると、上司はそれを直す条件を出せるため、引き止めの交渉が始まりやすくなるからです。置き換えた理由も事実なので、うそをつくことにはなりません。
本音 | そのまま伝えたときに出やすい引き止め | 置き換えた伝え方 |
|---|
年収が低い | 来期の昇給・賞与の上乗せ | 次の会社で担う仕事と、内定を承諾したこと |
評価に納得できない | 評価の見直し・昇格の約束 | 次の会社で任される役割の範囲 |
会社の将来が不安 | 事業計画の説明・新規事業への配置 | 次の会社で取り組むプロダクトや事業 |
上司や同僚と合わない | 部署・チームの異動 | 次の会社で担う仕事と入社日 |
残業が多い・出社が多い | 担当の調整・在宅勤務の許可 | 次の会社での働き方と仕事の中身 |
今の技術領域に先が見えない | 新しいプロジェクトへの配置 | 次の会社で扱う技術領域とプロダクト |
置き換えるときは、今の会社の悪いところを比べる言い方を避けます。「今の会社には無い」と言う必要があるのは、仕事の中身や職種のように、事実として社内に無いものだけです。年収や評価の不満は、退職理由の中心に置かず、聞かれたときに短く答えれば足ります。
上司から「本当の理由は年収では?」と聞かれた場合も、否定や反論を重ねる必要はありません。
条件の面もゼロではありませんが、決めた一番の理由は、次の会社で担う仕事です。
入社日も決まっていますので、退職日と引き継ぎについてご相談させてください。
本音を一部認めつつ、決まった事実と退職日の話に戻すと、条件の提示に移る前に話を進めやすくなります。
事実と違う退職理由は使わない
退職理由に事実と違う話(家業を継ぐ、介護が必要になった、体調を崩した、など)を使うのは避けてください。退職日までの数週間、上司や同僚からの「いつから」「どこで」といった気遣いの質問に答え続けることになり、どこかで話が食い違うと、それまでの説明全体を疑われます。
IT業界では、前の職場の上司や同僚と、転職先の取引先や勉強会、採用の場で顔を合わせることもあります。実家に戻ると伝えて都内の会社に移った、といった食い違いは、退職後に知られてからでは取り繕えません。
退職理由を細かく話さなくても、退職の申し出そのものはできます。民法第627条第1項は、期間の定めのない雇用について「いつでも解約の申入れをすることができる」とし、申入れの日から2週間で雇用が終わると定めています。条文に理由の要件は書かれていないので、話したくない本音を作り話で埋めるより、言える事実だけを短く伝えるほうが安全です。契約社員など期間の定めがある雇用では、退職できる時期を契約の内容で先に確かめておきます。
転職先の面接で話した転職理由と、現職に伝える退職理由も、同じ事実の上に立てておきます。面接では「次の職場で実現したいこと」を話しているはずなので、それと同じ内容を現職向けに短くすれば、どちらで聞かれても説明がぶれません。
退職理由を伝える順番は内定承諾・直属の上司・退職日の提示
退職理由は、内定を承諾して入社日が決まってから、直属の上司に面談で、退職の意思・退職希望日・理由の順に伝えます。厚生労働省「令和7年転職者実態調査」個人調査 第26表(2025年10月1日現在)で、在職中に転職活動を始めた人は全体の71.7%、直前の勤め先が情報通信業の人では81.8%です。在職中に動く人にとっては、内定の承諾と退職の申し出をどの順番で進めるかが、退職理由の中身と同じくらい大切になります。
伝える前後の流れは次のとおりです。
- 内定を承諾し、入社日を転職先と書面やメールで合意する
- 就業規則で、退職の申し出の期限と退職届の出し方を確かめる
- 直属の上司に「ご相談したいことがあります」と面談の時間をもらう(チャットや一斉の場で切り出さない)
- 面談では、退職の意思 → 退職希望日 → 理由 → 引き継ぎの案の順に話す
- 退職日が決まったら、会社の書式に沿って退職届を出す
理由を最初に話すと、上司はその理由への対策から考え始めます。先に「辞めること」と「いつ辞めるか」を伝え、理由はその後に一言添える順番にすると、面談の中心が退職日の調整になります。
退職希望日は、就業規則の申し出の期限と引き継ぎの期間、残っている有給休暇の日数から逆算して決めるのが基本です。有給の残り日数を含めた退職日と入社日の組み方は「転職時の有給消化|退職日と入社日の決め方」で詳しく説明しています。
引き止められたら決まった事実を繰り返して退職日の話に戻す
理由を整えても引き止められたときは、新しい理由を足さず、「転職先と入社日は決まっている」という事実を繰り返して、話を退職日と引き継ぎに戻します。理由を足すほど、上司はその理由ごとに解決策を出せるので、話し合いが長くなるからです。
よくある引き止めと、返し方の例は次のとおりです。
引き止めの言葉 | 返し方の例 |
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年収を上げるから残ってほしい | ありがたいお話ですが、次の会社と入社日まで合意しています。退職日のご相談をさせてください |
後任が決まるまで待ってほしい | 入社日は動かせないため、引き継ぎの資料と手順を1月中旬までにまとめます |
希望の部署に異動させる | 次の会社で担う仕事は社内に無いものなので、異動では同じ仕事になりません |
一度、部長とも話してほしい | お話しするのはかまいませんが、退職の意思と入社日は変わりません |
それでも話が進まないとき、昇給や昇格の提示(カウンターオファー)を受けるかどうか迷ったときの判断や、法律で確かめられることは「退職の引き止めへの対処と退職交渉の順番・期間」で詳しく扱っています。
退職理由の強さは、最後は転職先で担う仕事の具体さで決まります。まだ次の職場を探している段階なら、Offers でエンジニアや PdM の求人を出す企業とカジュアル面談を行い、担当するプロダクトや入社時期の考え方を確かめてから応募先を決めてください。