中途採用が多い会社の特徴と見分け方｜IT企業編

求人票に「中途入社者が活躍中」と書かれていると、馴染みやすそうだと感じる一方で、人の入れ替わりが激しい会社なのではと気になる人もいるはずです。中途採用が多いこと自体は良いとも悪いとも言えず、会社が成長して経験者を増やしているのか、辞めた人の補充を続けているのかで意味が逆になります。

厚生労働省の統計と中途採用比率の公表制度、Offers に掲載された正社員求人の記載を数えた結果をもとに、IT企業で中途採用が多くなる背景と、入社前に受け入れ体制を確かめる方法を転職する側の立場でまとめました。

中途採用が多い会社の定義と中途採用比率の読み方

中途採用が多い会社とは、ある年度に正社員として採用した人のうち、中途採用で迎えた人の割合（中途採用比率）が高い会社のことです。常時雇用する労働者が301人以上の企業は、2021年4月1日から、直近3事業年度の各年度について正規雇用労働者の中途採用比率を公表する義務を負っています（厚生労働省「正規雇用労働者の中途採用比率の公表の概要」・2026年10月1日確認）。公表はおおむね年1回で、公表した日を明らかにしたうえで、インターネットなど求職者が容易に見られる方法で行う決まりです。

計算は単純で、正社員として採用した人数を分母に、そのうち中途採用者の人数を分子に置いた割合になります。厚生労働省の資料にある計算例では、ある年度に正社員を46人採用し、うち16人が中途採用者なら、中途採用比率は35%です（小数点以下第一位を四捨五入）。

出所: 厚生労働省「正規雇用労働者の中途採用比率の公表の概要」「同Q&A」（2026年10月1日確認）。

中途採用比率を確かめられる場所

301人以上の企業の中途採用比率は、会社のホームページの採用ページやサステナビリティのページで探し、見つからなければ厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」で企業名を検索するのが近道です。厚生労働省のQ&Aは、公表に使うインターネットの方法として自社のホームページと「しょくばらぼ」の両方を挙げています（厚生労働省「正規雇用労働者の中途採用比率の公表Q&A」・2026年10月1日確認）。

公表の方法はインターネットに限られず、厚生労働省の概要資料は事業所への掲示や書類の備え付けも認めています。同じQ&Aには公表の義務違反に罰則規定が設けられていないことも書かれているので、ネットで数字が見つからないことだけで判断せず、面談で直接聞いて補うのが現実的です。常時雇用する労働者が301人に満たない会社には公表の義務そのものが無いので、スタートアップや中規模のIT企業では、比率を自分で確かめる場面が多くなります。

IT企業で中途採用が多くなる背景

IT企業で中途採用が多くなるのは、事業の拡大に合わせて人を増やしながら、入社してすぐに開発・設計・企画を担える経験者を必要としているからです。

厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』によると、パートタイムを除く一般労働者で見たIT企業を含む情報通信業の入職超過率（入職率から離職率を引いた値）は3.1ポイントで、16の産業の中で最も高い値でした（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』・付属統計表2-2）。前年の2024年は1.2ポイントだったので、辞める人を上回って人を迎える動きが1年で強まったと読めます。

出所: 厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』付属統計表2-2（2026年10月1日確認）。

転職入職率は、入職前の1年間に就業経験のある人（転職入職者）が、1月1日時点の常用労働者に対してどれだけ入ったかを示す割合です。同じ調査の付属統計表2-1では、2025年に情報通信業へ入職した一般労働者234.6千人のうち、転職入職者が160.4千人（68.4%・編集部の計算）でした。情報通信業に入職した一般労働者の約7割は、入職前の1年間に他で働いていた人ということになります。

デジタルの人材を求めているのはIT企業だけではありません。情報通信業以外の業種も含めて企業に尋ねたIPA（独立行政法人情報処理推進機構）の『DX動向2026』（2026年7月30日発行）では、DXに取り組む企業のうち、DXを推進する人材の量が「やや不足している」「大幅に不足している」と答えた割合の合計が2025年度で85.5%でした（IPA『DX動向2026』・図表4-1）。IT企業は、こうした他の業種の企業とも同じ経験を持つ人材を探し合う関係にあると読めます。

求人の必須条件は3年以上の経験が中心

中途採用で企業が求める経験の水準は、必須条件に書かれた年数から読み取れます。Offers で公開された正社員求人のうち、必須条件を書いた求人で「N年以上」と経験年数まで書いたものは49.2%で（Offers（株式会社overflow）調べ・必須条件を記載した正社員求人 n=3,251・2022年3月〜2026年9月公開）、書かれた年数を数えると3年以上を求める求人が64.6%を占めていました。

出所: Offers（株式会社overflow）調べ・必須条件に経験年数を記載した正社員求人 n=1,600・2022年3月〜2026年9月公開。

Offers の正社員求人の必須条件から見ると、中途採用で求められる即戦力は3年前後の経験が目安と読めます。必須条件の年数には社会人経験や業界での経験のように領域を限らないものも含まれるため、どの領域で何年の経験を求めているかは、Offersの求人ページで職種や技術ごとに見比べられます。

設立から年数が浅い会社で中途入社者が中心になる理由

設立から年数が浅いIT企業が立ち上げの時点から経験者を集めて組織を作った場合、創業者を除く社員のほとんどは中途入社者です。Offers の求人本文にも、創業者を除く全員が中途入社だと書く企業や、中途入社の社員が6割を占めると書く企業がありました。

こうした会社では中途採用比率の高さが成長の段階を映していることが多いものの、比率だけで人の入れ替わりが激しくないとまでは言えないため、後の「中途入社者ばかりの会社が危ないかどうかの判断基準」で扱う社員数の推移とあわせて見分けます。設立間もない会社で求められる経験の傾向は、スタートアップエンジニアに求められるスキルで詳しく扱っています。

中途採用が多いIT企業で働く利点と注意点

中途採用が多いIT企業で働く利点は、入社した時期や経路で扱いが分かれにくく、前職までの経験がそのまま評価の材料になりやすいことです。注意点は、経験者が前提のぶん入社後の受け入れの仕組みが手薄な会社もあり、立ち上がりを自分で進める力が求められることにあります。

前職との違いに戸惑いやすいのは、技術そのものより、意思決定の進め方やドキュメントの残し方といった仕事の作法です。入社前の面談で、最初の3か月に何を任されるのか、誰に相談できるのかを聞いておけば、立ち上がりの負荷を見積もれます。

中途入社者ばかりの会社が危ないかどうかの判断基準

中途入社者ばかりの会社が危ないかどうかは中途採用比率だけでは決まらず、判断の分かれ目は、社員数が増えているのか、辞めた人の補充で採用を続けているのかという点です。採用が多くても社員数が増えていれば事業の拡大に伴う採用で、採用が多いのに社員数が増えていなければ、離職の穴埋めをしている可能性があります。

社員数の推移は会社概要や採用ページで、上場企業なら有価証券報告書の「従業員の状況」でも確かめられます。離職率や平均勤続年数を公開している会社なら、あわせて見ておくと判断の材料が増えるでしょう。業界の目安として、情報通信業の一般労働者の離職率は2025年で10.0%でした（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』）。会社ごとに数え方が違うので、目安との差が大きいときは面談で背景を聞いて確かめてください。

求人票とカジュアル面談で受け入れ体制を確かめる方法

中途入社者の割合や受け入れ体制は、求人票の記載を手がかりにして、カジュアル面談で具体的に聞いて確かめます。

Offers で正社員求人を公開した採用企業について、求人本文に中途入社者の割合や受け入れ体制に関する語がある企業の割合を数えた結果が次の表です。「オンボーディング」「メンター制度」「入社研修」「OJT（On-the-Job Training）」などの語は14.3%、評価制度・評価基準は11.3%の企業の求人本文にありました。

出所: Offers（株式会社overflow）調べ・正社員求人を公開した採用企業 n=468・2022年3月〜2026年9月公開。

求人本文に書かれていないのは、書いていないだけで制度が無いとは限りません。面談では次のように聞くと、答えから実態をつかみやすくなります。

面談で聞く質問の組み立て方はエンジニア転職で聞くべき逆質問に、カジュアル面談が実質的に選考を兼ねていた場合の準備はカジュアル面談が実質面接だったときの準備にまとめています。

Offersで中途入社者を迎えるIT企業の求人を探す

Offers（株式会社overflow が運営）は、エンジニア・デザイナー・PdMなどITプロダクト職の正社員転職に特化したサービスです。求人ページでは必須条件の経験年数や開発の内容、選考の流れを応募の前に見比べられるので、自分の経験年数で即戦力として迎えてもらえる求人かどうかを先に確かめられます。中途入社者の割合や受け入れの仕組みが求人に書かれていなければ、カジュアル面談で聞く項目として控えておきましょう。Offersで気になる企業の求人を比べてから面談に臨むと、聞くべきことを絞れます。

中途採用が多い会社を選ぶときの要点

中途採用が多い会社を選ぶときの要点は、比率の高さそのものではなく、採用が成長によるものか、入社後に立ち上がれる仕組みがあるかを確かめることです。

• 常時雇用する労働者が301人以上の企業は中途採用比率を公表する義務があり、自社のホームページや「しょくばらぼ」で確かめられる
• 2025年の情報通信業は一般労働者の入職超過率が3.1ポイントで16産業の中で最も高く、一般労働者の入職者の約7割が転職入職者だった
• Offers の正社員求人で経験年数を書いた求人のうち、3年以上を求める求人が64.6%を占める
• 中途採用比率は社員数の推移や離職率と合わせて読み、成長による採用か補充の採用かを見分ける
• 受け入れ体制は求人本文の記載を手がかりに、カジュアル面談で具体的に聞く

中途入社者が多い会社は、経験を持ち込んで早く役割を広げたい人にとって入りやすい環境です。数字と面談の答えを照らし合わせて、自分が力を出せる会社かどうかを判断してください。