＼回答があります！／

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  Haruka Ishii

  プロジェクトマネジメント

  1年前
  月並みな意見ですが、リモートワークかオフィスワークかはどちらか片方だけを採択するのが正解なのではなく、会社の事業モデル、組織文化、業務の内容などなどその他諸々の要因を踏まえた上で自社において最適な割合を選択することになると考えています。
  
  なので、リモートワークは終焉していないが、コロナ禍よりは縮小していくかと思います。
  自社にとっての適度なバランスを探していく過程で、より出社を最大限多くする（完全出社制にする）こともあるかと思いますし、逆にまたフルリモートになることもある気もしています。
  
  また、現時点では、出社制に回帰したい企業の中にもフルリモートを維持したい従業員が混ざっている状況なので、企業側の対応もそれを前提にしている気がします。つまり、ハイブリッドにするにしても少しリモートよりの意思決定になっている気がしております。
  なので、あと、2-3年くらいして、ハイブリッド勤務が前提になった企業の中にハイブリッド勤務が前提だと考えている従業員が増えてきたくらいから各企業の本当の方向性が出てくるのかなーと思っております。
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  和田健太郎

  エンジニア

  1年前
  別段なんの根拠もない私見で回答させていただきますので、どちらかというと他の方のご意見も頂戴したい気持ちでおります。
  
  ガートナーのハイプ・サイクルみたいな状況をイメージしていまして、コロナ禍でピーク期を迎え、幻滅期をすっ飛ばして安定期に入ったのかなあという気持ちでいます。
  （ヨイショヨイショされている時期が終わりつつある、という感じ）
  
  もう少し具体的に回答として述べさせていただくとすると、
  「選択肢として行使できる程度に浸透する」
  というところですね。あとは、その他の企業文化同様に、「会社の文化やスタンスによって、制度やルールがことなる」の範疇に落ちていくのだろうと。
  
  なので「できないからダメ」とか「できるので良い」みたいな議論から、「上手く使っている」「上手く使えない」という議論になっていくのかと思います。
  個人的にも人を育てる・チームビルドする上での対面の情報量にはやっぱり勝てないな、と思いますし、リモートをつかってのライフスタイルへの摘要による働く人の満足度向上も可能性を感じている一人ですので、やはり上手く使っていきたいというところです。
  
  毒にも薬にもならないような内容になってしまいました、皆様のご意見も勉強させてもらえるとありがたく思います。
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  Taki yama

  プロジェクトマネジメント

  1年前
  なぜかBBCの記事が見れなくて、少し変な感じがしますが、
  印象を受けるのは、
  「Zoom さえも人々をオフィスに戻しています。」
  「時代の終わり：Zoomは従業員に仕事のためオフィスに戻るよう指示。」
  「リモートワーク革命は正式に終焉を迎えた。」
  
  しかし、言っていることは、
  「Zoom の決定が実際に示しているのは、完全なリモートワークや週 5 日の対面勤務ではない
  ハイブリッド ワークが新しい常態であるということです。」
  そしてZoom社の決定は、
  「従業員は週に 2 日だけ出勤する」
  ということです。
  これで終焉なのか、より良くなったのか、今の継続なのかは人それぞれでしょう。
  と言うよりも業種や職種、何よりも社の決定によるものなので、
  全体的に終わった、死んだの話ではないことが明らか、
  つまり我々は一体ではない、別々の職と業態などなど様々であるからと言うことを忘れてはいけません。
  そう全員がオフィスワーカーではないのです。
  
  またお聞きしたいのは前提ですが、
  日本でのことなのか、世界的なことなのか、抑々リモートワークを行う
  オフィスワーカーのみに絞って言っているのか、聞かれている側がどこまでをテーマとしているのか不明ですが、
  簡単に言うと未来にはエッセンシャルワーカーさん以外、
  全部が今のWFH、テレワーク、仰るリモートワークになるでしょう。
  
  オフィス、その機能は全部がネット上のようなバーチャル空間へ移行する。
  故にFacebookは５兆何千億を投資した。
  将来にその位置を取りに行かねばならぬからですね。
  
  こちらは間違いがないですが、その抵抗勢力があるのですね。
  典型的に言うと、日本の新聞、CD屋のような。
  しかし、これも将来無くなるオフィスの紙ですが、
  それらに携わる企業、例えばコピー機メーカーさんですが、
  「私たちの主力製品は将来必ず無くなる」と社内で明言し、
  その上で対応商品開発を進めています。
  
  WFHには社の経費、テナント代、設備諸費用などが全く浮いてしまうことに、
  特に中小企業が魅力を感じ、その中小企業が無くては生きていけない大企業は、
  在宅の中小企業協力会社がうらやましく、その不満は所属会社へ向けられ、
  その内に大企業はプライドからWFH実施をせざるを得ないでしょう。
  
  私はIT職で、WFHは週に１日、月に５日取得可能ですが、
  他の拠点では週に１日の出社のみで、真逆なんですね。
  これほどに同じ社内でも違いがあるので、
  全体的に終わりや終焉、死んだの表現はナンセンスです。
  
  日本で言うとその不動産や交通系、そのオフィス周囲の飲食店など、
  WFHを終わらせたい勢力はたくさんいると思います。
  しかし、社員のWFH満足度は高く、人材不足、かつ超高齢化社会では、
  会社は従業員の働きやすさを離職を防ぐために実施せざるを得ないと思います。
  その抵抗勢力はこのようにネット上に終わったとか、
  リモートワークは効率が下がったとエビデンスがあるとエビデンス提示しないで書き込んだり、
  こういうことが抵抗勢力自体の発言であると思います。
  
  以前聞いたのですが、新聞社は紙が無くなるので、
  「出来るだけゆっくり倒れよう」
  とのことでしたが、関係各位に次の仕事が保証されれば、
  一刻も早く事業変革を行って、次の業態を育てるために早くすべき、
  以前のノウハウを持っている人は次の世代へ旧時代の使える経験を引き継ぐべきだ、
  定年退職の前に、と思います。
  
  何がどうあれ、未来にはオフィスがほぼなくなることは確定しているので、
  早く何が移行出来て、何がまだなのかを早めに選別すべきと思いますね。
  
  それについては明らかに職種による選別が行われるべきです。
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